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○妊娠したい
○妊娠の初期症状（つわり・高温期・便秘など）
○妊娠検査薬
○出産予定日
○産科・産婦人科選び（大学病院・助産院など）
○お産の方法（自然分娩・無痛分娩など）
○妊娠・初診
○母子手帳（交付・申請）
○高齢出産（ダウン症・年齢・リスクなど）
○先天異常
母子手帳の交付・申請は市区町村役場で
産婦人科で妊娠と診断されたら、市区町村の役場あるいは保健所などに妊娠届けを提出し、
母子手帳（母子健康手帳）を交付してもらいましょう。
母子手帳（母子健康手帳）の表紙は、自治体によっていろいろあります。
しかし、母子手帳（母子健康手帳）の内容は、どこもいっしょです。
したがって、引っ越しをしても、大丈夫。
母子手帳（母子健康手帳）に記録されるのは、
妊娠中の経過、出産時の状態、
誕生後の赤ちゃんの発育データ、
予防接種の記録、などです。
平成１０年４月から、７歳以降の身長・体重を記入するページもでき、
従来より長く使えるようになりました。
母子手帳（母子健康手帳）は、ママの使い方しだいで、
ずいぶん役に立つものになります。
たとえば、妊娠中に、はじめて胎動を感じた日とか、
健診時に質問したいことを、忘れないように書き留めておくとか、
産後に、気づいたことを書いておくとか、
自由に使えます。
つまり、赤ちゃんの発育をサポートするだけでなく、
大事な記念の本にもなるのです。
母子手帳（母子健康手帳）は、赤ちゃん１人につき１冊です。
双子（ふたご）の場合は、２冊申請することになります。
母子手帳（母子健康手帳）を交付してもらってからは、
健診の度に持参して、結果を記入してもらいます。
このように、妊娠してからの経過をこまめに記入しておけば、
ママや赤ちゃんに緊急のトラブルがあったときにも、
医師としては、母子手帳（母子健康手帳）をみれば、
おおよその経過がわかる、というものです。
したがって、外出するときは、
いつでも肌身離さず持ち歩くようにしましょう。
母子手帳を交付してもらえば、公的サービスが受けられます
市区町村役場などに妊娠届けを提出すると、
母子手帳（母子健康手帳）の他に、
さまざまな公的サービスを受けるのに必要な書類・案内などが渡されます。
すぐに使うものもあれば、かなり後になってから必要になるものもあります。
たとえば、無料で健診をうけられる受診表があります。
この受診表ですが、
自治体により多少の違いがあるものの、
通常、前期と後期の２回分の受診表です。
ただし、使える時期とか期間が決まっているので、
その点は産婦人科等の受付に相談するといいでしょう。
他の公的サービスとして、
市区町村が主催する母親学級・両親学級への参加、
生活面で不安がある人のための、保健婦さんや助産婦さんの訪問指導、
といった制度があります。
妊娠糖尿病、妊娠中毒症など、
医師が病気と診断した場合、
健康保険が適用され、
所得に応じて、療養援助が受けられるケースもあるので、
よく覚えておいてください。
母子手帳（母子健康手帳）のポイント
１）自治体にもよりますが、母子手帳（母子健康手帳）を交付してもらうのに
医師の妊娠証明書が必要なところもあります。
２）母子手帳（母子健康手帳）の受け取りは、
代理人でも大丈夫です。
ただし、代理人が母子手帳（母子健康手帳）を受け取る場合は、
持参しなければならない書類があるので、
事前に確認を。
３）母子手帳（母子健康手帳）を交付してもらえば、
健診無料券を受け取れますので、
産婦人科で母子手帳（母子健康手帳）をもらうよう指示が出たら、
すみやかに交付を受けてください。
４）母子手帳（母子健康手帳）を受け取る際には、
出産後に必要なさまざまな書類もいっしょに受け取ります。
こうしたものは、すぐに使うものでなくても、
大切に保管しておきましょう。
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